ニッパツ・メック株式会社の採用情報、企業情報をまとめてチェック！[転職はキャリアインデックス]

〜市場シェア70％の製品等、世界中で使用されている水上ボート制御装置のTier1メーカー／在宅勤務（上限１回/週）住宅手当・家族手当など充実した福利厚生／東証プライム上場日本発条の100%子会社／年休121日〜
■担当業務：
・弊社製品はパーツを自分たちで作っているわけではなく、サプライヤーから購入しています。パーツ数が多いため、購買担当として多くのサプライヤーとやり取りをしていただきます。資材に関する見積もり依頼や価格交渉・新規開拓はもちろん、試作品手配・納期管理なども担当します。
・外注先は、国内のみならず台湾等の外国もありますが、やり取りは日本語がメインです。関係者とコミュニケーションを図りながら、事業計画に見合った最適な部品の調達につなげていただきます。
・見積もり依頼はもちろん、様々な要因によりコストが変動する中での価格交渉、新規開拓も行っており、その他にも試作品の手配・納期管理、既存品のパーツ手配 等、多岐にわたります。
・昨今電装部品の取扱が多くなっており、市場感や相場の知見のある方に技術者とも連携しながら、最適な電装部品調達のベース作りを担ってほしいと考えています。
【変更の範囲：会社の定める業務】
■組織：
・購買の部署は7名在籍しています。
■同社について：
・同社はクルージング船やジェットバイクなどの水上ボート向け制御装置のTier1メーカーです。自動車でいうハンドルやブレーキの機能を持った持つ製品群であり、ボートの核となる装置を開発しています。
・水上ボート市場で世界シェア2位を誇るヤマハを中心に、スズキやホンダといった大手メーカーと長年取引を続けています。
・制御装置には、「機構制御」と「電子制御」があり、現在でも主流である機構制御装置においては世界トップシェアを誇ります。
・世界中で使用される小型ボートには、ほとんど同社の製品が使われています。今後は、北米を中心に海外でも需要が拡大しており、安定的な需要が見込まれます。
・業界全体ではまだ機構制御が主流ですが、電子制御装置についてももいち早く90年代から開発を進めております。操作性の向上や簡略化のため10年代から業界でも導入が進んでいます。
■就業環境：
・年間休日121日、平均残業20時間程度です。福利厚生も充実しており社内の雰囲は穏やかです。

営業・セールス(法人向営業)、購買

正社員

神奈川県

＜勤務地詳細＞
本社
住所：神奈川県横浜市港北区新横浜3-21-10
勤務地最寄駅：JR横浜線／新横浜駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：10:45〜15:30
休憩時間：45分（12:15〜13:00）
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:45〜17:30
＜その他就業時間補足＞
平均残業20時間程度

＜転勤＞
当面なし
総合職採用なので将来的な可能性はゼロではないですが、当面ありません。
【変更の範囲：会社の定める事業所】

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（週1日リモート）

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
500万円〜600万円

＜賃金形態＞
月給制
補足事項無し

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：270,000円〜300,000円

＜月給＞
270,000円〜300,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
上記年収はあくまで想定です。前職・経験を考慮の上当社規定により決定します。
【モデル年収】35才(主任)：570万円、40才(主査・課長)：680万円

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

通勤手当、家族手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：規程内全額支給
家族手当：税法上の扶養者で同居の場合
住宅手当：被扶養者及び独身　月2200円〜13000
社会保険：社会保険完備
退職金制度：再雇用制度有：65歳まで

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
社内教育制度(通信教育)が充実しており、英語をはじめとした約200講座の中からご自身の興味のある講座を受講できます。また、優秀な成績を納められた方には、最高100％まで費用補助があります。


＜その他補足＞
確定拠出年金制度、ニッパツ持株会、ベネフィットステーション、GLTD保険、船舶免許取得補助制度

完全週休2日制（休日は土日のみ）
年間有給休暇15日〜20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数121日

・土日、GW・夏季・年末年始にそれぞれ7日〜9日　※祝日は基本出勤
・有給休暇は初年度が入社時季により３日から10日、2年目17日、以降年ごと1日加算、最大20日まで

2024年6月27日