パナソニックホームズ株式会社の採用情報、企業情報をまとめてチェック！[転職はキャリアインデックス]

■概要：
先行技術開発部門（Ｒ＆Ｄセンター）にて主に音響・振動性能の研究開発をご担当いただきます。
・具体的には、床や壁、柱など住宅を構成する各種部材について、市場で流通している様々な材料や素材を組み合わせ、面材の厚さや硬度を変えたり、防振材を組み合わせるなど様々な工夫を行うことにより、より音響・振動的に優れた住宅性能となるよう研究・開発を行っていただきます
・また新素材の開発や、新たな知見を獲得するために、外部の大学、専門家や専門メーカーと協力して開発を行うこともあります
・また、将来の幹部候補としての採用ですので、入社数年後には、プロジェクトを牽引するリーダー／マネジメントとしての活躍を期待しています。
【変更の範囲：会社の定める業務】

■詳細：
・居住快適性能の顧客満足度向上により、戸建住宅・集合住宅事業の訴求力強化に資する研究開発
・建築物の各部位の遮音性能・振動性能の向上を目的とし、音響・振動性能のメカニズムを踏まえ、建築物の各部位の素材・構成の研究開発、性能評価・検証を行う（例：上下床間の遮音性能、外壁の遮音性能、界壁の遮音性能、床の振動性能　等）
・既存の建築物の品質課題に対して、技術的知見・工学的知見から要因追求と抜本対策を策定し、性能評価・検証を行う
・商品開発部門、品質部門、営業/建設等の前線部門、社外取引先、評価機関等と連携し、新商品開発・品質向上・品質対策への技術的見地で責任あるサポートを行う
・その他、後進の育成、指導

■配属部署について
・Ｒ＆Ｄセンターには、現在約23名のメンバーが在籍。そのうち音響・振動に関する部署には責任者含め3名のメンバー（50代×1名、40代1名、20代×1名）が在籍しており、社内外の方々と協力しながら、日々より良い技術の企画・開発・プロジェクト推進に従事しています。

・開発技術は多岐にわたりますが、例えば軽量鉄骨造のアパートにおいて、床の防振技術を開発することなどにより、RC造のマンション並の静音性を実現することなどを目標に、日々研究開発に取り組んでいます。

◇待遇・勤務形態について
・ワークライフバランスを考えた働き方を推進して行く中で、当社の「在宅を基本とする制度」の活用を積極的に進めています。

基礎、応用研究、分析(電気・電子)、基礎、応用研究、分析(機械・メカトロ)

正社員

滋賀県

＜勤務地詳細＞
滋賀（東近江市）
住所：滋賀県東近江市下岸本町１０
受動喫煙対策：屋内全面禁煙

＜勤務時間＞
9:00〜17:45 （所定労働時間：8時間0分）
休憩時間：45分
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
■月平均残業15時間程度※フレックスタイム制を導入

＜勤務地補足＞
【変更の範囲：会社の定める事業所】

＜転勤＞
当面なし
将来的に転勤が発生する可能性があります。（※「総合職キャリアコース」になるため、初任地配属後のキャリアとしては「全国転勤あり」が条件になります）

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（週1日リモート）

＜予定年収＞
550万円〜1,000万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：200,000円〜370,000円

＜月給＞
200,000円〜370,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※月給＋賞与


賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

通勤手当、家族手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：社内規定に基づき実費支給
家族手当：育英補助給付金制度
住宅手当：社宅・寮制度
社会保険：各種社会保険完備
退職金制度：確定拠出年金になります

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
ご入社後は基本的にはOJTとなります。

＜その他補足＞
◇社宅制度について
ご自宅から通勤不可の場合、下記基準に基づいて社宅貸与がございます。
（1）入社により転宅が発生する場合
（2）前勤務先の社宅に入居しており、当社入社にあたって新たに住居の確保が必要となる場合
（3）前勤務先から5万円程度以上の住宅手当を支給されており、入社にあたって住居費負担が増大する場合
※社内基準に準じた引越費用と赴任旅費の会社負担もあり
※詳細は面接の際にご確認ください

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇3日〜25日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数127日

完全週休二日制(土日祝日)
夏季10日・年末年始9日　その他(2024年度社内カレンダーによる)
有給休暇：最高付与日数25日
※有給は入社時に発生、入社月で変更

2024年5月27日