大日本土木株式会社の採用情報、企業情報をまとめてチェック！[転職はキャリアインデックス]

〜開発途上地域のインフラを支えるお仕事／土木・建築のバランスが良く安定基盤／海外駐在経験が可能／1年後正社員登用率100％〜

■担当業務
海外土木工事における現場管理業務をお任せします。官公庁発注公共工事の現場施工管理担当として、現場代理人・監理技術者として工程や品質、出来形、安全管理の業務や原価管理等の業務にあたっていただきます。（対象施設(例)：浄水場、道路、橋梁等）

■海外赴任について
【赴任先】
アフリカ、パプアニューギニア、バヌアツ等

【赴任期間】
工事受注後、国内で1〜2ヵ月発注業務を行い、赴任となります。1年半〜3年程度となる予定で、赴任休暇は4ヵ月スパンで現地の日本人スタッフで回していきます。プロジェクト終了後は、一旦海外支店(東京)に戻って頂いたのち、次の海外プロジェクトに移って頂きます。

★ポジションの魅力／キャリアパス
早ければ30歳前半でも所長クラスに昇進可能です。30歳前後までは比較的年功序列型で昇進・昇格していきますが、その後は実力主義で大きな差が出ます。
階層別研修があり、着実にキャリアアップを行える環境が整っています。
海外のプロジェクトの場合、所長昇格後も現場で実務を行うケースがほとんどで、いつまでも現場で建設に携わりたい、指導を続けたい方にオススメのポジションです。
現地の方に寄り添い、触れ合いながら工事を進めていきます。
教育した方が、ベテランとなり教える側に回っている姿を間近で見られることも魅力の一つです。

■当社について
当社は、日本国内および海外において土木工事、建築工事を行っています。
土木工事においては、ダムやトンネル、橋梁、道路、地下鉄、上下水道、スタジアム、サ−キット場などの施工実績があります。
土木・建築のバランスが良いため、景気の波に左右されにくい事業構造です。
2002年の資本構成変更以来、黒字経営を続け、有利子負債「0円」の無借金経営を行っており、安定した財務基盤を誇っています。
海外工事においては、日本政府が実施する開発途上国への政府開発援助（ODA）の無償援助分野において、ゼネコントップクラスです。現在54ヵ国への受注、施工実績を誇っています。特にアフリカや中東、中央アジア、オセアニアでの工事に強みを持っています。

土木施工管理、プロパティマネージャー、ファシリティマネージャー

契約社員

東京都、海外・他

＜勤務地詳細＞
海外支店
住所：東京都新宿区西新宿6丁目16番6号 タツミビル5階
受動喫煙対策：屋内全面禁煙

＜勤務時間＞
8:30〜17:30 （所定労働時間：8時間0分）
休憩時間：60分（12:00〜13:00）
時間外労働有無：有

＜勤務地補足＞
所属は海外支店となり、プロジェクトごとに各国の現場に赴任します。

＜転勤＞
有
プロジェクトごとに海外赴任となります。
赴任先地域例：
アフリカ、パプアニューギニア、キリバス、キルギス、タジキスタン

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
600万円〜900万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：360,000円〜500,000円

＜月給＞
360,000円〜500,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※上記年収はあくまで想定であり、ご経験／スキルを鑑みて最終的に決定いたします。
■賞与：年2回支給
＜モデル年収＞
30代後半：600万〜程度
40代中盤：800万〜程度
50代：1000万〜程度

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
家族手当：補足事項なし
住宅手当：補足事項なし
寮社宅：独身寮・社宅あり／35歳まで、住宅補助あり
社会保険：社会保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜教育制度・資格補助補足＞
■手厚い教育制度を整備しています。
∟階層別研修、専門別特別研修、専門別工務関係研修、メンター制度
※継続的な教育環境がありますので、未経験分野の知識・スキルも途中からキャッチアップが可能です。

＜その他補足＞
■手厚い教育制度：https://www.dnc.co.jp/recruit/recruit/support.html
■資格取得制度
■海外手当（海外在勤手当、海外語学手当）

週休1日制（休日は日）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数100日

・毎週土曜日は出社扱いとなり、8時間分が残業代として積算されます（海外赴任時）。
・毎週日曜日が休日となります。
・赴任休暇は4ヵ月スパンで現地の日本人スタッフで回していきます。

2024年4月1日