株式会社日立コンサルティングの採用情報、企業情報をまとめてチェック！[転職はキャリアインデックス]

■コンサルティング分野：
製造/流通/サービス/通信/エネルギー/金融/官公庁といった各業界の大手クライアントに対して、以下のコンサルティングサービスを提供しています。

・マネジメントコンサルティング：事業戦略、新事業構想〜立ち上げ支援
・業務コンサルティング：業務改革、働き方改革、バリューチェーン改革
・デジタルコンサルティング：デジタル化構想、デジタル戦略、デジタル技術活用

■日立コンサルティングの特徴：
・クライアント経営トップ層の意思決定に関与し、意見交換、課題解決に取り組めるため、強くやりがいを感じることができます。
・顧客の経営幹部と長期的なリレーションを築き、構想策定から新業務の定着化、効果創出までの一連の流れを経験できます。※プログラミング等のシステム開発工程はグループ企業が担うため、当社のコンサルタントは担当しません。
・国内最大級のメーカー/インフラ企業である日立製作所、及び日立グループが持つ知見／技術・人脈が活用可能であり、絵に描いた餅ではない実践的なソリューションを提供できます。
・日立グループ自体が様々なデジタルテクノロジーを開発しているため、日立グループ内で培った技術やノウハウの活用を通じて、実践的なデジタルコンサルティングの知識を身に付けることができます。
・比較的小規模な組織のため、若手や女性も多く、多種多様なバックグラウンドを持つ方が在籍しており、フラットで活力の溢れる組織です（組織構成：中途入社60％、新卒入社者20％、日立グループ出身者20％）。また、多彩なメンバーを支える働き方改革の取組みを進めており、個々人に合った働き方の実現を目指しています。

■キャリア：
・日立コンサルティング独自のメソッドによる全社教育や、本部別の業界/ソリューション勉強会、事例共有会、OJT等を通じて中長期的な視点での育成を実施しており、未経験者から経験者まで、幅広い層に対応してキャリアの構築を図ることのできる環境が整っています。
・日立グループ内で展開されている独自の研修や、グループ外の一般の研修やセミナーを会社負担で受講することができます。

経営コンサルタント

正社員

東京都

＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都千代田区麹町二丁目4番地1 麹町大通りビル
勤務地最寄駅：東京メトロ線／半蔵門駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙

＜労働時間区分＞
専門業務型裁量労働制
みなし労働時間/日：7時間45分
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:50〜17:35
＜その他就業時間補足＞
補足事項なし

＜勤務地補足＞
国内／海外への出張／赴任の可能性あり

＜転勤＞
無
補足事項なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅、サテライト）

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
420万円〜1,250万円

＜賃金形態＞
年俸制
補足事項なし

＜賃金内訳＞
年額（基本給）：3,575,004円〜11,675,468円
その他固定手当/月：52,083円〜68,711円

＜月額＞
350,000円〜1,041,666円（12分割）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
無

＜給与補足＞
■賞与：年俸とは別に年1回支給(6月) ※業績、パフォーマンスに応じて支給
■昇給：年1回（4月）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：補足事項なし
社会保険：補足事項なし
退職金制度：確定拠出年金制度

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
■各種社内研修(全社共通研修、本部別研修、階層別研修等)
■外部研修制度(社外研修やセミナーを会社負担で受講可能)

＜その他補足＞
■日立グループ団体保険(生命保険、医療保険、自動車保険)
■日立グループ社員持ち株会制度
■カフェテリアプラン制度(年間5万円相当のポイント+各種割引制度)
■慶弔見舞金（結婚祝金・出産祝金・弔慰金・傷病見舞金・災害見舞金）
■財形貯蓄制度
■採用時赴任手当制度(規程の範囲内で、入社にかかった引越費用を会社が負担)
■インフルエンザ予防接種補助
■死亡弔慰金・高度障害見舞金制度
■リターンエントリー制度(介護等による退職者の再雇用制度)
■各種サークル活動（補助金制度あり）

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇24日〜24日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数120日

有給休暇、年末年始（12/30〜1/3）、特別休暇、慶弔休暇、育児・介護休暇(お子様一人当たり最大3年間の育休取得可能)、出産休暇、子の看護休暇、配偶者出産休暇、家族看護休暇、配偶者転勤休暇　等

2024年5月27日