株式会社日立製作所の採用情報、企業情報をまとめてチェック！[転職はキャリアインデックス]

【配属組織のミッション】
日立という大きな会社の中で、私たち社会システム事業部は、エネルギー・通信・交通の3分野を担っています。それぞれの分野において、お客様のビジネスを密接に支えるとともに、これまで培った経験と技術にITとOT、プロダクトを組み合わせることで、お客様との協創により、新たなデジタルソリューションを創出し、未来へつなぐ社会を作ろうとしています。

【職務概要】
■PMの視点
比較的小規模のチームを率いて、比較的低い複雑性をもつ、比較的小規模の1つないし複数のプロジェクト（以下PJ）をマネジメントしていただきます。
PJのビジョンと計画書の作成に重点を置き、PJ全体の推進、報告、およびパフォーマンスを管理するとともに、期待される納期、予算、対象範囲を守ることが主なミッションです。
■ITアーキテクトの視点
インフラストラクチャー、アプリケーション、データなど、組織全体に及ぶ情報リソースの分析・設計を担当。そして、これらの職務を業務の取り纏め者として、組織内のメンバーの進捗管理、収支・資産の管理を行っていただきます。
■ITスペシャリストの視点
業務の取り纏め者として、複雑な情報システム、アプリケーションなどの課題に対するソリューションを設計し開発していただきます。また、システム管理と機能統合を担い、メンバーを牽引し、担当する事業領域に貢献していただきます。

【職務詳細】
■プロジェクトマネジメント全般：PMBOKに基づくプロジェクトマネジメント手法を活用して実PJを円滑に運営する。
■デジタルビジョンと戦略：組織が顧客のニーズや変化するビジネス要件に素早く対応できるようにするため、情報技術の活用方法を検討することでデジタル戦略の策定を支援する。
■ビジネス要件の識別：面談、文書分析、ワークショップ、ワークフロー分析など、さまざまな方法を使用してビジネス要件を収集し、ターゲットユーザーの役割と目標の観点から要件を規定する。
■「As Is/To Be」の分析：現状とあるべき姿のプロセスを文書化し、「To Be」に移行するために必要な変更を記述する。

【配属組織】
PJ単位（10名弱〜数十名の中小規模PJがメイン）で動くことが中心で、数名の社員がビジネスパートナーメンバーと協力し合って業務を推進します。

オープン系SE、アプリケーション系SE、社内システム開発・運用

正社員

東京都

＜勤務地詳細＞
顧客先
住所：東京都内23区
受動喫煙対策：屋内全面禁煙

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：45分（12:00〜12:45）
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:50〜17:20

＜勤務地補足＞
■東京都品川区または台東区　■オンサイト（プロジェクトルーム出社）／在宅ワークの併用可。出社頻度は参画プロジェクトによります。出張は首都圏が中心となりますが、中部・関西・九州地区等への出張もあります。

＜転勤＞
当面なし
転勤は当面想定していません。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅、サテライト）

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
600万円〜950万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：369,000円〜526,000円

＜月給＞
369,000円〜526,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※給与詳細は経験・年齢・能力を考慮し、当社規定により決定します。
■昇給：年1回
■賞与：年2回（6月、12月）


賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
家族手当：補足事項なし
住宅手当：住宅手当制度あり
寮社宅：独身寮・社宅あり
社会保険：社会保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
階層別教育、海外業務研修、グローバルインターンシップ、技術教育、語学教育、通信教育、資格取得支援制度　など

＜その他補足＞
■年金制度
■労働組合
■カフェテリアプラン
■スポーツ施設
■総合病院
■社員持株会
■財形貯蓄制度
■育児休職・勤務制度
■介護休職・勤務制度　など

週休2日制（休日は会社カレンダーによる）
年間有給休暇22日〜24日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数127日

土日祝※休日出勤あり（振休・年休の取得可）
夏季休暇、年次有給休暇、年末年始休暇、GW、慶弔休暇、リフレッシュ休暇、出産休暇、育児休暇、配偶者出産休暇、介護休暇、家族看護休暇　など

2024年3月26日