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  5. アライドアーキテクツ 株式会社の転職・求人詳細
  • 正社員
  • 学歴不問
  • 転勤なし
  • 服装自由

アライドアーキテクツ 株式会社

大手企業へのダイレクトアプローチ可能!デジタルプロモーション課題解決に最適な提案をするセールス募集!

アライドアーキテクツ 株式会社の求人情報

「ソーシャルテクノロジーで、世界中の人と企業をつなぐ」
このミッションのもと、企業と生活者をつなぐ”架け橋”となるマーケティング支援を手がけている会社です。

生活者の価値観・生活スタイル・接触するメディアが多様化する一方で、多くの企業のマーケティング施策はその変化速度に追いつくことが困難で、従来の一方通行なメッセージの発信から脱却できていない状況です。また、その変化に追いつくために企業のマーケティング担当者の業務は多岐に渡り、施策実行業務に多くの時間を費やしています。
アライドアーキテクツは「生活者の体験を生み出し、声を聞き、発信につなげ、さらに次の体験に活用する」という“生活者に企業の味方になってもらいマーケティング施策の効率を改善する”ためのご支援いたします。

情報提供元:転職サイトgreen

募集要項

募集職種名
大手企業へのダイレクトアプローチ可能!デジタルプロモーション課題解決に最適な提案をするセールス募集!
仕事詳細
【担当業務】
大手企業を中心に、顧客を課題解決に導くデジタル・SNSプロモーションの企画提案、施策実行支援、プロダクト導入設計などセールス・コンサルティング業務を担っていただきます!
自社開発のマーケティングプロダクトを用いた施策の提案、コンサルティングといった営業活動はもちろん、ゆくゆくは営業視点を生かしたプロダクトPR・ブランディングにも携わっていただきます。

【取扱プロダクト一例】
echoes

【やりがい】
営業として、マーケティング市場の中でも価値の高いデジタル・SNSプロモーション領域の最先端の知識や経験を積んでいただくことができます。
またそれとと同時に、自社開発のマーケティングプロダクトの事業主として、プロダクトPR、マーケティング、セミナー開催など、プロダクトの成長に関わる全ての活動に対して積極的に関わっていただくことでデジタルマーケティング全般の知識と経験を得ることができます!
雇用形態
正社員
勤務地(都道府県)
勤務地(住所)
東京都渋谷区恵比寿1-19-15 ウノサワ東急ビル 4階
交通
東京都渋谷区恵比寿1-19-15 ウノサワ東急ビル 4階
・JR(山手線/埼京線/湘南新宿ライン)恵比寿駅東口より徒歩3分
・東京メトロ日比谷線 恵比寿駅より徒歩5分
給与・年収
500万円〜

500万円 ~
※固定残業代45時間分込み(固定残業代108,000円~)
※固定残業代超過分は別途支給
※前職給与・経験・能力を考慮
※試用期間あり(3ヶ月)

【内訳】
基本給 278,000円
固定残業代(月45時間含む) 月97,000円
※別途超過分の時間外手当てを支給
※固定分に、深夜/休日割増分を含む
※年収は前職の給与と本人の能力を基に決定いたしますので、参考までに記載しております
待遇・福利厚生
【制度】
■住宅手当(恵比寿から2駅以内に在住の場合2万円付与) 
■家族手当
■社員持株会制度
■キャリアカウンセリング制度
■部活動支援制度
■産休育休支援
■MVP制度

【保険】
健康保険(関東ITソフトウェア加入)、厚生年金、労働保険、雇用保険

【通勤交通費有無】
あり
休日・休暇
【休日】土日祝祭日、年末年始、国民の祝日
【その他休暇】夏期休暇、慶弔休暇、育児休暇・産前産後休暇

企業情報

会社名
アライドアーキテクツ 株式会社
(企業カナ名称: カブシキガイシャ)
本社所在地
東京都 渋谷区恵比寿1-19-15 ウノサワ東急ビル 4階
設立日
2005年08月
資本金
823,322,000
代表者
代表取締役CEO 中村壮秀/代表取締役COO 豊増貴久
株式公開区分
東証マザーズ
従業員数
216人
平均年齢
29.0歳
URL
http://www.aainc.co.jp/
事業内容
SNSを活用したデジタルマーケティング事業
  • アライドアーキテクツ 株式会社の求人情報

その他・PR

求人の背景
今後も増加し続けるニーズに対応していくため、組織の強化から、事業の拡大を目指していきます。
「生活者が主役」の時代に、独自の技術とノウハウでマーケティング課題を解決
アライドアーキテクツは「ソーシャルテクノロジーで、世界中の人と企業をつなぐ」をミッションに掲げる、デジタルマーケティング支援企業だ。
自社開発のSaaSプロダクトやソリューションを提供し、大企業から中小企業まで約4,500社以上のマーケティング支援を手がけている。

同社は、まだ国内で「ソーシャルメディア」という言葉すらはっきりとは知られていなかった2005年、「いつかは個人の発信が情報流通の中心になるはず」と考えた中村氏(現・代表取締役CEO)によって設立された。
企業の発信の多くをマス広告が占めていた時代、生活者(消費者)は企業が伝える情報を一方的に受け取ることしかできなかった。しかしソーシャルメディアの登場で、ひとりひとりがその想いや考えを世界中に発信できるようになった。今やその影響力は、時にマスメディアに匹敵するほどのパワーを持つことすらある。
一見すると、企業にとっては「顧客の声」に戦々恐々としなければならない時代になったようにも思えるが、同氏はこの世界を「素晴らしい社会」だと断言する。

「いま、社会の中心は『生活者』です。この世界では、生活者にとって良くない商品やサービスが普及することはありません。広告や宣伝に多額のコストを投下すれば一度は広く知られるかもしれませんが、すぐにその実態が見抜かれ、世界中に発信されてしまいます。しかしその一方で、本当に素晴らしい商品やサービスを作っている企業は、その規模や知名度にかかわらず広く知れ渡ることでしょう。これは、ソーシャルメディアによって私たち生活者の『消費の質』が高まり、豊かな社会へと近づいていくことを意味しています」

では、こうした「生活者が主役」の世界で、企業はどのようにマーケティングを展開していけば良いのか?
同社では自社開発の多様なサービスを通じて、この問いに答え続けている。

現在、国内企業向けに、ソーシャル時代に合わせたマーケティング活動の支援を行う主力事業に加えて、近年目覚ましい発展を遂げる中国に向けた販促・インバウンド集客を支援する越境プロモーション事業も展開している同社だが、これらの事業で提供されるサービスのすべてが、営業部門と開発部門の連携によって生み出されている。
CEOの中村はこう語ります。
「プロダクトを創り出す開発・制作メンバー、それを多くの顧客に提供するセールスメンバー、そして顧客と伴走しながらマーケティングを成功へと導く運用メンバー。すべてのチームが密に連携することで、高品質なプロダクトやソリューションを生み出すことができています」

近年、発展の一途を辿るソーシャルメディア。創業から一貫して「生活者の力」を信じ続けてきた同社だからこそのノウハウや技術によって、多くの企業のマーケティング課題を解決し、「豊かな社会」の実現に向けて邁進し続けている。
確かな実績と知見に基づく国内事業
Facebook、Instagram、Twitter、LINEなど、国内の主要SNSを活用した販促・宣伝活用を総合的な支援を実現するのが、同社の主幹事業である「国内SNSマーケティング事業」。
SNSと相性の良い食品・美容・生活用品といった商品はもちろん、自動車や不動産などの高関与商材、保険や金融といった無形サービス、飲食店や施設などのリアル店舗など、あらゆる業種の企業に向けて、最適なSNSマーケティング施策を提案・実行している。

マーケティングと一言で言っても、その手法はプロモーションキャンペーンや広告配信、インフルエンサー活用といった短期的な施策から、SNS公式アカウントの運用、ファンコミュニティの運営、ブランドサイトの開設など長期的な施策まで多岐に渡る。
同社では、SNSを介して顧客企業が生活者と「接点」を持ち、最適な関係性を生み出すための多様なSaaSプロダクトやマーケティングソリューションを提供している。

進化の早いマーケティング市場では「迅速さ」と「安全性」の両方が求められるが、同社はFacebookやInstagram、LINEなどの公式マーケティングパートナーに認定されており、常に最新の情報に基づいてサービスを開発することが可能だ。また、SNSに関する専門書籍の執筆やメディアへの寄稿記事、イベント登壇などを担う専門人材を多数擁しているため、業界でも屈指のスピードで独自性の高いサービスを生み出し続けている。

2018年からは「Fan Relationship Design(ファン・リレーションシップ・デザイン)」という事業構想を掲げ、企業とファンの最適な関係を設計(design)する企業として、新たなプロダクトやソリューションも展開している。
そのうちの一つが、ブランドやサービスに高い愛着を持つ生活者のデータをクラウド上で管理できる「ブランドタッチ」だ。アパレルやコスメなど、SNSを介してブランドの”支持者”を獲得・拡大したいと考える企業の導入が進んでいる。

これ以外にも、SNSにユーザーが投稿した写真や動画(UGC=User Generated Contents)の活用を支援する「Lerto(レトロ)」や、Twitterのオートリプライ(自動返信)機能を活用したプロモーションを支援する「echoes(エコーズ)」、飲食店などのリアル店舗とSNSユーザーの接点を創り出す「リアルタッチ」など、多様なニーズに対応したプロダクトを自社で開発・提供し、企業のマーケティング課題の解決に取り組んでいる。
巨大な中国市場を狙うグローバル事業
国内事業にならぶ主力事業として同社が2015年より力を入れているのが、中国マーケットに向けた販促やインバウンド集客を支援する「越境プロモーション事業」。
近年、競合サービスも多数生まれつつあるこの越境分野だが、同社では2016年より中国の大手デジタルマーケティング企業と独占パートナーシップを結び、独自性の高いサービスを多数提供している。

なかでも強みとしているのが、中国のSNSを活用したプロモーションサービスだ。中国では現在、FacebookやTwitterなど世界各国で利用されているSNSのほとんどが利用できない。そのため中国独自のSNSが多数生まれており、広く普及している。例えば「微博(Weibo)」や「微信(WeChat)」は日本でも知られつつあるが、近年は”Instagramの中国版”とも言われる「小紅書(RED)」や、中国発のアプリ「TikTok」の”本国版”である「抖音(douyin)」のような新興SNSも話題を集めている。
同社ではこれらの動きをスピーディーに捉え、どのような手段を取れば中国ネットユーザーの心を動かすことができるのかを第一に考え、最適なプロモーション施策を提案している。

また中国では、中国ネットユーザーの消費に大きな影響を与えているのが「インフルエンサー」の存在だ。同社では、中国のトップインフルエンサーが設立したマネジメント・エージェンシーと提携するなどして、インフルエンサーを活用したプロモーションを幅広く支援している。
2018年には中国と日本のインフルエンサーが競演する大型イベントを開催し、業界に向けてその存在感をアピールした。

少数精鋭で中国という巨大市場に挑むその姿は、まさに”企業内ベンチャー”のような刺激的な環境と言える。
ワクワク(挑戦)とヒリヒリ(責任)が両立した組織体制
同社では、全社員が共通して持つ行動指針(Value)として「ワクワクヒリヒリ」という言葉がある。
この言葉には、新しいことにチャレンジする楽しさと、その責任を負う緊張感という2つの意識を同時に持ち続けようというメッセージが込められている。
ベンチャー企業の場合、「新たな市場を開拓したい」「新規事業を生み出したい」といったチャレンジの面が魅力に映りやすいが、それは同時に大きな失敗をしたり損失を負ったりする可能性も背負うことを意味する。
失敗は怖いが、その責任を負わないことには挑戦する楽しさも味わえない。この2つが揃ってこそ仕事の本当の面白さに出会えるし、それは誰かに与えられるものではなく、自分で創り出すべきもの。このような意識が同社には根付いている。

この「ワクワクヒリヒリ」という姿勢は事業だけでなく、組織作りにも反映されている。
そのひとつが「ゼロイチ会議」だ。これは、組織の”ゼロからイチ”を創り出したいと考える任意のメンバーが中心となって、社内のさまざまな課題や改善点を可視化し解決する取り組みを行っている。

例えば、ここから生まれたプロジェクト「課題図書を読んで語り合う会」では、毎月1回、任意参加のメンバーが話題のビジネス書などを課題図書として選び出し、その感想を語り合う場を設けている。社員の学習意欲の向上や、部署を超えた交流といったメリットはもちろん、同じ本を読んでも自分とは全く違う価値観を共有し合えることで、マーケティング感覚を磨く場にもなっている。

またそれ以外にも、エンジニアが中心となり新たな技術やソフトウェアを研究して新規事業の可能性を探る「R&D プロジェクト」では、ディープラーニングやAR/VRといった新技術や、P2P、シェアリングエコノミーといった新規ビジネス領域を研究し、活発な意見交換を行っている。
このように同社では、社員ひとりひとりが経営視点を持って組織を創り出していく雰囲気が醸成されている。
そういった意味では、「すでに完成された会社」に入りたい人よりも、「未完成だけど、あらゆる可能性がある会社」でこそ自分が輝けると感じている人にぴったりな環境だと言えそうだ。

応募方法

応募方法
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選考プロセス
書類選考

面接(2~3回)

内定
採用人数
若干
応募資格
【必須条件】
・課題解決のための企画、ソリューション提案経験
・企業向けサービス提供における営業経験
・大手企業向けの企画提案・資料作成の経験

【歓迎条件】
・新しい技術で世の中を変えたいと思っている熱意のある方
・デジタル広告・Web業界経験者
・社内外の関係者を巻き込み、信頼を勝ち得ながらプロジェクトを推進していくことができる
・広告管理やアクセス解析などマーケティング関連ツールを活用して事業KPIを向上させたことがある
・データ分析、統計分析などの実務経験がある、もしくは関心がある
・少数でもマネジメント経験のある方

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