状況別　転職の不安！キャリアインデックスが転職のギモンを解決します。[転職はキャリアインデックス]

業界未経験の場合でも、経験職種のキャリアを活かせるケースは多数あります。例えば法人営業職の場合、商材が変わっても基本的なスキルは共通するはずです。現職で培った能力を転職先でどのように発揮できるかをきちんと伝えられれば、未経験というだけでそれほど不利にはならないことも少なくありません。一方、現職の業界と転職希望の業界の違いについては、ある程度理解しておくことが必要です。不動産業界と広告業界では、同じ法人営業でも業務内容や担う役割は異なります。採用担当者は「入社したらどんな風に活躍してくれるか」という視点で見ているので、経験者でもそのビジョンが見えなければ内定は出しません。経験の有無にかかわらず、転職を希望する業界で活かせる経験やスキルを整理し、入社後どのようにその会社の役に立てるかをアピールすることが重要です。

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職種未経験の場合は、20代であれば未経験歓迎の求人も多く、経験ゼロから新しい職種に挑戦するチャンスがあります。職種を変えたい理由に説得力があり、希望職種への熱意が伝われば、現職のキャリアを直接活かせなくても仕事に対する姿勢などで評価してくれるケースが多いと言えます。それ以降の年代では、残念ながら年齢があがるにつれ難しくなる傾向にあります。ただし、販売から営業、デザイナーからディレクター、マーケティングから企画など、ある程度関連性があり、これまでのキャリアを活かせる職種への転職であれば成功例も多数あります。この場合は、納得感のある転職理由や希望職種への熱意はもちろん重要ですが、これまでのキャリアのどんな部分をどう活かせるかをどれだけきちんと伝えられるかがカギになります。

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在職中に転職活動をするか、退職後に転職活動を始めるかで、それ自体が有利・不利に働くことはあまりありません。どちらのケースでも、転職理由は採用担当者が気にする点ですが、すでに退職している場合、上司や同僚ともめて辞めざるを得なくなった、とにかく前職が嫌で安易に退職といった自身の言動や感情に起因する理由は、マイナスの印象を持たれがちです。一方、前職が多忙で、働きながらではとても転職活動をする余裕がないといった環境などの要因であれば、まず問題はありません。一般に、退職交渉は転職先が決まってからがベターとされていますが、それぞれにメリット・デメリットがあるので、自分に合った方法を見極めてください。

在職中と退職後、それぞれのメリット

在職中

・経済的な不安がなく、納得いくまで続けられる
・キャリアが途切れない／ブランクができない
・現状より年収が下がるなら転職しないなどの選択ができる

退職後

・集中して取り組める
・面接のスケジュール調整で苦労がない
・同じ時期に多数企業に応募ができる

転職活動を始めてから内定までの期間は、３ヵ月程度が一般的と言われています。そのため、明確な理由がなく離職期間が長くなると「何か重大な問題があるのではないか」と懸念を持たれたり、1~2年に及ぶと「やる気がないのではないか」「そんなに長い間いったい何をしていたのだろう」と批判的にとられたりする可能性が高まります。離職期間に何をしていたか、どうして離職期間が長期化しているのかは必ず聞かれるので、きちんと説明できるようにしておきましょう。

正社員としての職務経験がないフリーターやニートからの転職では、なぜそうした状況になっているのかが重要になります。なかなか就職が決まらない方は、この点についてしっかり語れるだけの自己分析ができていないケースが多く見受けられます。単にやりたいことや熱意をアピールしても、裏付けがなければ口先だけに聞こえ、「新卒で就職できず、ずるずるとバイト生活を続けたものの、このままじゃまずいと思って就職活動開始」という主体性のなさが透けて見えてしまうので要注意です。フリーターやニートからの転職が成功するケースは、ポテンシャル採用がほとんどですから、将来性、入社後の伸びしろを、自己分析に基づいた裏付けとともに伝えられるようにしてください。

リストラというと、本人の能力に問題があったイメージが強いですが、必ずしもそうとは限りません。業績が悪化した場合、たとえ優秀であっても給与の高い人材を減らして人件費削減を図るケースもありますし、事業縮小や方向転換により、今までは会社にとって必要だったスキルや経験が不要になることも考えられます。そのため、退職理由が会社都合という点だけで圧倒的に不利になると決めつけることはありません。重要なのは、他の退職理由の場合と同様、これまでどのようなことをして、どういった業績を上げ、入社後どのように活躍できるかを適切にアピールすることです。「それでも結局リストラにあったんだよね」というスタンスの企業は縁がなかったと考えて、他のチャンスを探してください。

在職中の会社が倒産する場合、それだけで自己都合の退職者より不利になることはまずありません。不利になる可能性があるとすれば、倒産の責任が転職者自身にあった場合や、法律違反や不正といった社会的に問題のある理由で倒産した会社に勤めていた場合などです。また、在職期間が短く、次々に勤務した企業が倒産していると、先を読む力が弱いと見られてしまい、評価が下がることがあります。いずれにせよ、自身のスキルや経験を、応募した求人に見合った形で的確にアピールすることが転職成功のカギとなりますから、退職理由にかかわらず評価してもらうことを目指しましょう。

女性の出産や育児によるキャリアの中断・再就職は、さまざまな事情が絡み合う複雑な問題です。ただ、どんな場合にも、採用基準は求人企業によって異なるということが大前提。ブランクがある、小さな子どもがいるといったことで不利になる面があったとしても、自分が働きたい条件と企業が求める条件がマッチするところを根気よく探すことが重要になります。また、採用担当者は、出産のために退職した理由を気にするケースが多いといえます。子どもがいて働いている人がいない、働ける制度がない会社だったという理由であれば問題ありませんが、両立する自信がない、大変そうなどの理由だとすると、「2人目を妊娠したらまた辞めてしまうのか？」といった疑問が出てきます。本音は「育児と両立できる程度に働きたい」だとしても、自分のできる範囲を明確にし、その中で最大限に会社に貢献することをどれだけきちんとアピールできるかがカギになります。

基本的には年齢が若いほうが有利なことが多いですが、年齢が上でも経験があるほうが有利になるケースもあります。例えば、同業種、同職種で同じ人数の部下を持ったマネジメント経験がある25歳と30歳の場合。25歳のほうが昇進が早く優秀と捉えることもできますが、30歳のほうはプラス5年分その業界や職種でのキャリアを積んでいることになり、それがマネジメントにも活かされるという評価につながることもあります。一方、未経験の職種や業種に転職する場合は、やはり年齢が若い方が有利です。求人企業は採用したいポストについて、いかに活躍してくれるかを総合的に判断するので、年齢だけで有利・不利と一概には言えませんが、未経験なら早いうちに、キャリアを活かせる転職であれば年齢を重ねてからでもチャンスはあると考えるのが現実的です。

現在の会社への不満がひとつもないのに転職活動をする人はいないので、何かしらの不満があるのは当然のことです。ただし、それを転職理由として書類や面接で伝える際の「伝え方」によって、採用担当者の評価は大きく変わってきます。自分が不満に思っているポイントをよく分析して、ポジティブに伝える工夫をしましょう。また、似たような理由で何度も転職を繰り返していると、「進歩がない」と見られてしまうので要注意です。

例えばこう伝える

ネガティブ → ポジティブ　変換例

給料が安い → 成果や実績を評価してくれる会社で働きたい
労働時間が長い → 生産性を重視した職場で働きたい
上司が嫌だ → 優秀な人が多い環境で学び、切磋琢磨したい
やりがいが感じられない → 同じ1年なら、新しい環境で新しい経験を積み、さらなる成長を目指したい

現在の市場価値を把握するには、いくつか方法があります。一番わかりやすい指標としてまずは適正年収を知るのであれば、年収査定ができるWEBサイトを試してみるとよいでしょう。もう少し総合的に、転職市場においてどのように自分が評価されるかを判断するのであれば、転職サイトなどのスカウトサービスを利用してみる、人材紹介会社に登録してみるなどが有効です。転職サイトのスカウトサービスは、希望条件や職務経歴などの情報を匿名で公開し、求人企業からのオファーを待つというもの。自分に興味を持ってくる会社があるか、どんな企業に評価されるかが分かります。人材紹介会社では、多数の企業情報、転職者データを持っているので、業界ごとの状況なども加味した上で、職務経歴や年齢をふまえて転職市場でのポジションを教えてくれます。